情報漏えいの抑止

コピーやプリント機能を利用した際の出力紙の取り忘れや、送信機能を利用した際に起こりうる誤送信など、文書やデータの取り扱いには情報漏えいにつながる可能性が潜んでいます。

本製品では、データの作成者を証明したり、データが改ざんされていないことを証明する電子署名付きのPDFを作成できます。

不正送信を抑止するための新規宛先への制限機能や誤送信を防ぐための宛先確認入力などの機能を使うことによって、人為的な情報漏えいのおそれをあらかじめ抑止できます。

また、本製品の操作パネルのアドレス帳や状況確認／中止画面の表示を制限することで、第三者による覗き見や不正利用を抑止できます。

電子署名とは、電子文書に署名を付与することで、そのデータの発行元を明示し、正当性を証明するものです。公開鍵暗号方式を応用することで、データの作成者、およびそのデータが改ざんされていないことを証明します。

電子署名の仕組みは次のとおりです。データの受信者は、送信者からの暗号化されたデータと公開鍵を照らし合わせることで、送信者とデータの正当性を確認できます。（→電子署名）

本製品では次の電子署名PDFを作成できます。

また、電子署名とは別に、パスワードで保護をした暗号化PDFを作成することで、第三者による不正閲覧も抑止できます。（→原稿を暗号化したPDFにする（暗号化する））

本製品は、Adobe LiveCycle Rights Managementとの連携によって閲覧権限などが管理されたPDFを生成できます。 Adobe LiveCycle Rights Managementサーバーに接続するときの設定については、「Rights Managementサーバーの設定をする」を参照してください。

Rights Managementサーバーを利用したPDFを生成する手順については、「Rights Managementサーバーのポリシー適用PDFにする（ポリシーを適用する）」を参照してください。

次の機能は、管理者の権限により一般ユーザーが出力時に必ず反映させる機能として設定できます。

コピー／プリント時に部数の他に、ユーザー名、日時や任意文字を同時に印字ができる機能です。部数と他の情報を組み合わせて印字することで、第三者による不正コピーを抑止する効果があります。（→部数印字拡張を設定する）

本製品では、宛先の確認入力、新規宛先の制限や送信先ドメインの制限などにより、宛先の誤入力など、送信時に起こりうる情報漏えいを抑止できます。（→送信機能の制限、アドレス帳の設定）

本製品では各種の設定を行うことで、アドレス帳や状況確認／中止画面の閲覧や操作を制限できます。（→操作パネルの表示設定）