情報漏えいの抑止
コピーやプリント機能を利用した際の出力紙の取り忘れや、送信機能を利用した際に起こりうる誤送信など、文書やデータの取り扱いには情報漏えいにつながる可能性が潜んでいます。
本製品では、データの作成者を証明したり、データが改ざんされていないことを証明する電子署名付きのPDFを作成できます。
不正コピーを抑止するための地紋印字機能やジョブロック機能、不正送信を抑止するための新規宛先への制限機能や誤送信を防ぐための宛先確認入力などの機能を使うことによって、人為的な情報漏えいのおそれをあらかじめ抑止できます。
また、本製品の操作パネルのアドレス帳や状況確認/中止画面の表示を制限することで、第三者による覗き見や不正利用を抑止できます。
電子署名
電子署名とは、電子文書に署名を付与することで、そのデータの発行元を明示し、正当性を証明するものです。公開鍵暗号方式を応用することで、データの作成者、およびそのデータが改ざんされていないことを証明します。
電子署名の仕組みは次のとおりです。データの受信者は、送信者からの暗号化されたデータと公開鍵を照らし合わせることで、送信者とデータの正当性を確認できます。
(→電子署名)
本製品では次の電子署名PDFを作成できます。
機器署名
ユーザー署名
タイムスタンプ
また、電子署名とは別に、パスワードで保護をした暗号化PDFを作成することで、第三者による不正閲覧も抑止できます。
(→原稿を暗号化したPDFにする(暗号化する))
Rights Managementサーバー設定
本製品は、Adobe LiveCycle Rights Managementとの連携によって閲覧権限などが管理されたPDFを生成できます。 Adobe LiveCycle Rights Managementサーバーに接続するときの設定については、
「Rights Managementサーバーの設定をする」を参照してください。
出力による情報漏えいの抑止
次の機能は、管理者の権限により一般ユーザーが出力時に必ず反映させる機能として設定できます。
地紋印字機能
コピー/プリント時に「コピー禁止」などの文言や日時、任意文字を隠れた文字列として埋め込み、出力紙がコピー(複製)されたときにこれらが浮き上がる機能です。コピー元(原本)とコピーを識別できるため、第三者による不正コピーを抑止できます。
原稿
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コピーA
(地紋印字を設定)
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コピーB
(コピーAをコピー)
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原稿
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コピーC (地紋印字の文字列に
横向きに印字を設定)
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コピーD (コピーCをコピー)
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詳しくは、
「強制地紋印字/ジョブロック」を参照してください。
ジョブロック機能
コピーやプリントといったジョブを制限する(ロックする)機能です。
ジョブロック情報として、どんな条件で制限するかの情報をTLコードまたはQRコードで埋め込みます。出力紙をスキャンしたときにジョブロック情報を読み取り、ジョブを制限します。
原稿
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コピー/プリント
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TLコード
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コピー/保存
/プリント
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ジョブをロック
(制限)
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ジョブロック情報を
埋め込む
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QRコード
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追跡情報としてジョブを実行した日時、ユーザー名、デバイス名などの情報も埋め込まれます。出力紙をスキャンして解析すれば、いつどこで誰がコピーやプリントをしたかを追跡できます。
また、コピー/プリントすると地紋が浮き上がるように設定することもできます。
詳しくは、
「強制地紋印字/ジョブロック」を参照してください。
部数印字拡張機能
コピー/プリント時に部数の他に、ユーザー名、日時や任意文字を同時に印字ができる機能です。部数と他の情報を組み合わせて印字することで、第三者による不正コピーを抑止する効果があります。
(→部数印字拡張を設定する)
暗号化セキュアプリントのジョブ制限機能
暗号化セキュアプリントとは、プリントするデータをコンピューターで暗号化して本製品で復号することによって、セキュリティーを強化する機能です。この機能により、プリントする内容を他のユーザーに見られることを防ぎ、大切なデータの漏えいを抑止できます。セキュアプリントと暗号化セキュアプリントの方法については、
「セキュアプリント 」を参照してください。暗号化セキュアプリントを使用するには、本製品に同梱されているセキュリティーオプションキットの暗号化セキュアプリント機能を有効にする必要があります。
さらに、プリント時に暗号化セキュアプリントジョブのみを受け付ける設定ができます。
この設定により、パスワードを入力した場合のみ出力が可能となり、出力紙の置き忘れや紛失を防止できます。
(→暗号化セキュアプリントのみを受け付ける)
重要
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imagePASSを装着すると、暗号化セキュアプリント機能は使用できません。
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送信による情報漏えいの抑止(送信機能の制限)
本製品では、宛先の確認入力、新規宛先の制限や送信先ドメインの制限などにより、宛先の誤入力など、送信時に起こりうる情報漏えいを抑止できます。(→
送信機能の制限、
アドレス帳の設定)
操作パネルの表示画面制限
本製品では各種の設定を行うことで、アドレス帳や状況確認/中止画面の閲覧や操作を制限できます。
(→操作パネルの表示設定)